費用を掛けずに安否確認ツールを実装

地震が多い日本では、いざという時に従業員の安否を確認する手段が必要ですよね。
世の中ではさまざまな安否確認サービスが存在し、企業規模によっても導入を行っていない企業も存在するのではないでしょうか？

そもそも安否確認サービスとは

大規模災害やパンデミック時に従業員などを対象とし安否状況を迅速に把握できるサービスです。
事業継続計画(BCP)の中でも重要視される対策の一部となります。

事業継続計画(BCP)とは

BCPとは事業継続計画(Business Continuity Plan)の頭文字を取った言葉です。
企業が災害などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にしつつ、中核となる事業の継続、あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための手法・手段を決めておく計画となります。

提供されている各種安否確認サービス

少し調べただけでもたくさん検索に引っかかります。
費用は数千円から数万円とサービスと利用人数によって変わってきます。

・e安否
・ALSOK 安否確認サービス
・セコム 安否確認サービス
・トヨクモ 安否確認サービス2
・Biz安否確認
・Safetylink24 緊急通報・安否確認システム
・Yahoo!安否確認サービス

安否確認サービスを解約しました

スカイアーチでは安否確認サービスを契約しておりましたが、このたび解約しました。
理由は以下となります

・安否確認サービスに登録するスマホなどの個人アドレスを入れるのが面倒(忘れる含む)という声
・安否確認サービスに個人アドレスを登録したくない(会社に知られたくない)という声
・年に一回程度の訓練を実施するが、担当者変更などにより引継ぎが疎かになる

メールで一斉配信する手段はやめました。

新しい安否確認サービスを作った

費用を掛けても全従業員に通知が届かなければ意味が無いので、「メールアドレスの登録制」はやめました。代替として既存環境を利用し費用を掛けずに全従業員が必ず利用するSlackに通知することにしました。
「何かあったらSlack確認してください」レベルの社内告知で済みます。

費用も掛けたくないので、Google Apps Scriptを利用し、定期的に気象庁のデータを参照する仕組みを取り、閾値(例えば「マグニチュード5.5以上、かつ震度5弱以上」など)を設定し、閾値を超えた場合、自動的にSlackへ通知されます。

気象庁のデータはこちらから取得してます

全従業員は通知されたメッセージに書いてあるURL(Google Forms)にアクセスし、安否状況を記入します。記入結果はGoogle Seetsに集計されます。

安否確認サービスの中には、各従業員が住んでいる都道府県を設定し、地震が発生した場合、対象の都道府県に住んでいる従業員に絞って通知するという事もできますが最近は大きな地震が多発しており、津波なども考慮すると「その場所」に限定せずに全従業員に通知するという手段を取ってます。
各従業員の在住先などの管理も面倒ですし。。。

テスト動作させた時のSlack通知がこちらになります。

見直すきっかけ

今まで契約していた安否確認サービスは「使いにくいな」と思ってましたが、日常業務に追われるとどうしても後回しになってしまいます。
大きな地震が発生した際だけではなく、訓練なども定期的に行い、事業継続計画(BCP)の見直しを実施してみてはどうでしょうか？